地球大気では地表から大気中に入った水蒸気が、移流され雲を主体とする大気擾乱に よって地表に戻されるものと大気中に残るものに配分される。この配分に関わる大気擾乱は雲から大規模擾乱スケールまでの間にいくつかの階層構造をなしてい る。水循環において階層構造のそれぞれは固有の役割を持っていて、スケール毎に段階的に水の集中化と大気中への再配分を行っている。しかしながらあるス ケールの現象がその階下の現象をどのように発達させるのか、あるいは小スケールの擾乱がその階上の擾乱にどのような作用をするのかなどは、重要な問題であ りながら、ほとんど明らかにされていない。
　このような研究は観測だけでは不十分で、雲を時空間解像度においても物理過程においても詳細に表現できる数値モデルを用いてシミュレーションする必要が ある。本研究課題ではこれまで開発を行ってきた雲を解像する数値気象モデルCReSS (Cloud Resolving Storm Simulator)を用いる。
　本研究課題では、雲を詳細に表現し、かつ並列計算により大規模な領域を1km以下のメッシュでシミュレーションを行うことにより、領域内に起こるすべて のスケールの水循環に関わる現象を、対流のパラメタリゼーションを用いることなく、最小の雲そのものから大規模まで、すべてを陽にシミュレーションするこ とを目的とする。これにより領域水循環における階層構造のすべてのスケールを同時に共通の格子点で陽に明らかにすることができ、それぞれのスケールの水循 環に果たす役割、そのメカニズム実態、さらに各スケール間の力学的関係を明らかにする。

水の安定同位体は、主に海水を基準とした水サンプルの同位体比（δDとδ18O）およ び、d値 [d値(‰)=δD−8×δ18O] の形で表現される。これら水の安定同位体の３つの指標は、従来から蒸発・凝結時の同位体分別における平衡・非平衡過程に基づいて、水の起源の特定や、起源 を異にする水の混合過程を論ずる研究に、多く用いられてきた。例えば、同位体比の変化における気温効果や内陸効果、高度効果により、主に降水の広域的な水 循環過程を解釈するための研究や、大陸内部での水の降水・蒸発散等のリサイクル過程の研究、そして、ある地点で採取した地下水から、その涵養源を推定する 研究等に利用されてきた。
　本研究課題では、水の安定同位体を用いて、従来行われてきた広域的な水循環過程に供するための研究をさらに推進するとともに、従来までは手法と測定精度 の限界から難しいとされてきた局域的な水循環過程（例えば、メソスケ−ルの雲・降水過程）の研究に供するために水の安定同位体を用いる方法論等を探り、そ れを用いた新たな観測の企画や研究プロポ−ザルの作成を目指す。

　現在、多種多様な地球観測衛星群により、地球システムの理解が深化している。また、 その利用方法もこれまでの工学的な側面から、より科学的な視点へシフトしている。しかしながら、様々な制限要因により、実際に解析で使用されるセンサー・ プラットホームはさほど多くないのが実情である。そこで本計画研究では、さまざまな制限要因にかかわらず、どのようなセンサー・プロダクトが使用可能かを 洗い出し、複数の衛星データを融合（Data Fusion)した際に、これまでの地球システムの理解、特に水が絡む地球システムについて、自由なかつ複眼的発想を持つための礎にすることをその目的と する。
　一旦、“このセンサーのプロダクトは何々を計測するため”等の先入観を外すために、本計画研究では対象領域を大気・陸・海洋等のカテゴリー分けをせず、 本計画研究では全てを一括して扱う。すなわち、衛星データを取り扱って地球環境研究を行う研究者をその対象としたい。

　地球水循環システムの構造と変動に関する研究の成果発表、又は研究企画・立案のため に本センターで開催する研究集会を公募します。

当センターで保有する共同利用機器を利用できます。（別表参照）

大学及び国公立研究機関の研究者又はこれに準ずる研究者でセンター長が適当と認めたも の。

申請研究代表者は（当センターに所属されない方は、当センターの対応教官を決めた上 で、所定の申請書（様式　[word] [pdf] ）1通をセンター長宛に郵送するとともにe-mailで原稿送付（ファイル添付）をしてください。
e-mailによるの方法に関しては；
kyodo@hyarc.nagoya-u.ac.jp
へ送付願います。

採択日から平成17年3月15日迄の期間

　共同研究の採否は、当センターの共同利用委員会で審査し、運営委員会の議を経てセン ター長が決定し、その結果を研究代表者に通知します。

共同研究に必要な研究経費については、予算の範囲内で配分額を決めます。
なお、配分額については、当センターの対応教官より通知します。

　研究代表者は、平成17年3月31日までに「共同研究報告書」（様式；申請書フォー マット内に含まれています [word], [pdf]） 1通を当センター研究協力事務室に提出してください。
なお、共同研究の成果を学術論文又は報告書として発表した場合は、当センターとの共同研究であることを明記し、その別刷り又はコピー一部を当センター研究 協力事務室に提出してください。

平成16年4月30日（金）　 です。

〒464−8601 名古屋市千種区不老町